カテゴリー別アーカイブ: イベント

Global Health Security 2019 演題募集開始

来年6月にシドニーで開催される国際会議”Global Health Security 2019″の演題募集が開始した。

以下のテーマの演題募集が行われている。

Themes

The Program Committee invites abstracts in the following themes;

  1. Health Emergencies: Preparedness & Management
    1. Surveillance and outbreak response
    2. Health crises & disasters
    3. International Health Regulations
  2. Emerging Threats & Challenges
    1. Antimicrobial resistance
    2. Zoonotic pathogens
    3. Gain-of-function/deliberate events
  3. Partnerships for Global Health Security
    1. Global health & the private sector
    2. Security sector engagement
    3. Civil society participation
  4. Governance & Financing for Global Health Security
    1. Sustainable financing for global health security
    2. Institutional innovation
    3. Health system strengthening & resilience
  5. New Technologies & Approaches for Global Health Security
    1. Biotechnology
    2. Medical countermeasures
    3. Non-clinical interventions

 

第3回バイオセキュリティ研究会「感染症危機管理の人材育成」の会議録を公開しました。

第3回バイオセキュリティ研究会:テーマ「感染症危機管理の人材育成」の会議録を作成しましたので公開いたします。

プログラム

演題1:バイオセキュリティと求められる人材像
齋藤 智也 国立保健医療科学院健康危機管理研究部

公衆衛生分野における感染症危機管理人材の育成は急務である一方、バイオセキュリティの分野は、旧来の分野に止まらない学際的な領域に成長しつつあり、多様性のある人材が求められている。バイオセキュリティの関係領域や教育プログラムを紹介しつつ、求められる人材像を考察する。

演題2:厚生労働省感染症危機管理専門家養成プログラムIDES)の経験

2014~2015年の西アフリカにおけるエボラウイルス病流行を契機に、感染症危機管理のスペシャリスト養成を目的とする「感染症危機管理専門家養成プログラム(通称IDES (アイデス))」が2015年に開始した。感染症危機管理に求められる、感染症疾患に対する臨床経験に加え、行政知識、国際調整能力等、総合的な知識と経験を得るべく、国内外の関係機関での修練を積む2年間のプログラムである。この度プログラムを終えた第1期生4名ののうちの2名に、プログラムで得られた経験をお話し頂き、本分野の人材育成のあり方について議論を深めたい。

演題2-1: GAVIワクチンアライアンスでの経験
氏家 無限 国立国際医療研究センター国際感染症センター

2015年度より開始された感染症危機管理専門家養成プログラムを通じて、Gaviワクチンアライアンスにおいて低所得国でのワクチンプログラムの導入に関する職務を経験した。プログラムを通じて、感染症危機管理の観点から感染症危機管理専門家養成プログラム及びGaviワクチンアライアンスの概要を紹介するとともに、今後の課題について検討する。

演題2-2: 米国保健福祉省での経験
杉原 淳  厚生労働省大臣官房厚生科学課長補佐
感染症危機管理専門家養成プログラムを通して、米国保健福祉省疾病対策予防センターでの公衆衛生危機管理フェローシップ、事前準備対応次官補局での厚生労働省とのリエゾン業務を経験した。米国の公衆衛生危機管理施策は、国家安全保障の一部として位置付けられ、幅広い領域を巻き込み発展しており、新政権においても重要課題の一つに位置付けられている。米国の公衆衛生危機管理及び日本の課題、本領域における今後の日米協力の方向性について検討する。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(7MB, pdf)